トイレの快適性で仕事の効率がアップする?!
オフィス選びでは広さや立地などの条件が優先されがちですが、実はトイレも業務に大きく影響する要チェックポイントです。
実は、オフィスに必要なトイレの数は労働安全衛生法の事務所衛生基準規則によって定められています。
事務所衛生基準規則とは?
労働安全衛生法は、労働災害を防止し、従業員の安全と健康を確保することを目的とした法律ですが、快適な職場環境を形成することも目的の1つとして挙げられています。
事務所衛生基準規則は、労働安全衛生法に基づいて、事務作業をする従業員がいる「事務所」の衛生基準を定めたものです。
トイレの数だけでなく、空調や照明の明るさについてなども環境管理について定められています。
事務所衛生基準規則で定められているトイレの数は?
事務所衛生基準規則では、男性社員60人までで個室1個、小便器は30人以内に1個、女性用の個室は女性社員20人につき1個が最低必要と定められています。
一見少ないように感じますが、全員が同じタイミングでトイレを利用することは少ないですし、外回りやテレワークの社員もいるため、この数が妥当とされています。
しかし、これはあくまでも最低限の数を表しているため、トイレの利用状況によっては数を増やしたほうが良いかもしれません。
待ち時間など、トイレに使う時間が長ければ長いほど業務効率も低下してしまいますので、従業員の人数や状況、混雑するタイミングを考慮した上でトイレ数を検討することをおすすめします。
トイレの充実は従業員満足度につながります
オフィスのトイレ環境は従業員にとっても重要な問題。最近では就活生が企業を選ぶポイントでも「男女トイレ別」がホットワードになっていたりと、従業員満足度に特に影響する設備です。
オフィスのトイレがきれいで快適、気持ちよく使える場所となっていれば、そこで働く従業員たちの満足度もアップするという視点は重要になってきます。
トイレは1日のうち数回は必ず使用する設備であり、オフィスとは切っても切り離せない存在です。ないがしろにすることなく、社員が気持ちよく働ける快適なトイレがあるオフィスをつくりませんか。
トイレ工事に関するご提案・お見積りはもちろん、トイレ以外の総合的なオフィス作りのご相談を承っております。